Development Studies(開発学)
開発学は、開発途上国の抱える政治、経済、社会などの諸問題について、様々な角度から研究する学問です。複雑な問題が絡み合った現実の開発問題を研究することから、学際的な学問といえます。
特にこの学問を学ぶ場合、研究を進めていくにつれ、自分自身の専門分野の確立が必要不可欠となります。大きく分ければ、地域単位での専門分野と、経済、教育、人類学、政治、ジェンダーなど学問単位での専門分野に分けられます。イギリスのTaught Programme で開発学を学ぶ場合は、期間が1年間しかないので、大学院留学をする前にあらかじめ上記のような研究テーマ・専門分野の目星をつけておく必要があります。
開発学の基礎知識を学べる必修科目がしっかりしていることと、自分の専門分野を築き上げるチャンスを与えてくれる選択科目の多い大学院を選ぶことがカギとなってきます。
| 【この専攻を学べる大学例】 | |
| 学校名 | The London School of Economics and Political Science |
| 必要な英語力 | TOEFL CBT(263)、PBT(627) IELTS(7.0) |
| GRE または GMAT | GPA of not less than 3, but normally 3.3 or above |
| 履修科目例 | 開発学の理論、歴史、政策/開発学研究方法/社会学研究の基礎/論文/開発学/人類学/経済史/経済/ジェンダー/地理と環境/政治/IT/国際関係/人口学/社会政策学など |
| この学校で学べる 内容 | 開発学は、必修と選択の両方にあり、必修科目の開発学は、開発学の歴史、紛争地域研究、開発経済学などを学習します。選択科目の開発経済学は、実際行われている国連のプロジェクトをケーススタディとし、グループに分かれてそのプロジェクトの分析・評価・発表をします。バックグラウンドのほか、立場や考えもまったく違うクラスメートと意見交換をしながらプロジェクトをひとつの成果として発表するのは難しいですが、その分充実感を感じることができるでしょう。卒業後の進路は、国際機関、NGO、JICA、外交官、研究者、コンサルタントファーム、金融機関、商社、マスコミ、製造業など多岐にわたり、国際的な仕事に就いている人が多いようです。 |
開発学を学べる大学院をご紹介します。

海外の大学にも日本語と英語の通訳・翻訳を学べる専攻があります。大学院のプログラムでは、職業としての専門性を養い、通訳者や翻訳者の育成を目的としています。そのため入学条件は非常に高く、日本人のように英語が母国語でない場合は、TOEFL250点以上、またはIELTS Band 7.0以上を必要とします。大学院のプログラムによっては、入学時に通訳か翻訳のどちらかひとつを専門として選択することも可能です。履修科目は、通訳、翻訳の実践的な訓練はもちろんのこと、翻訳理論や、守秘義務等の倫理に関するものまでと幅広く学ぶことができます。また、通訳、翻訳のジャンルは、ビジネス、政治、経済、医療、法律及びITなど非常に広範囲にわたり、日頃から専門用語や知識を身につけようとする姿勢が必要です。通訳者、翻訳者を養成するコースがある大学院はまだまだ数少ないですが、質の高いプログラムを提供している大学院があります。
TESL (Teaching Engilsh as a Second)や TESOL(Teaching English to Speakers of Other Languages)は、一般的に英語教授法と呼ばれますが、厳密には英語を母国語としない人を対象とした英語教育における教授法を意味します。単に英語を教えるテクニックを学ぶのではなく、応用言語学の理論や研究に基づく言語教育という広義の中で、理論と実践を学びます。専攻科目は多岐にわたりますが、大きな4つの柱は、Linguistics(言語学)、 Methodology(教授法)、Second Language Acquisition(第二言語習得理論)、 Curriculum (カリキュラム・教材開発)です。英語学習者が様々なバックグラウンドを持ち、学ぶ目的によって学習方法も教授法も異なるということを学び、教職の現場に応用することができます。大学によっては、応用言語学に属する場合と、言語教育学に属する場合があります。またどちらの学部からもTESLという学位が与えられるという大学もあります。それぞれの大学の特徴が表れ、言語学研究色の強い大学は前者、教育者養成に力を入れる大学は後者という傾向がみられます。日本でもTESL/TESOLの認知度が高くなり、英語教育がますます盛んになることから、大学院では人気の専攻と言えます。
経済学とは、経済社会の複雑な動きを体系的に把握し、理論的に解明する手段を学ぶ学問です。経済社会の動向は、マクロ的、ミクロ的、歴史的、国際的と、いろいろな方面から考察することができます。こうした考察の具体的な方法として、大量の統計データを用いた統計的分析、数理的モデルによる分析、および歴史的な考察が用いられます。経済学では、これらの方法の基礎と、その応用に関する知識を主として学びます。プログラムにより異なりますが、専攻科目には、ミクロ経済学、マクロ経済学、計量経済学、労働経済学、金融経済学、産業組織論、公共経済学、国際経済学、経済史、経済発達学などがあります。また、修得した知識を実際の経済問題に応用し、理論の現実的妥当性を検討するなど、多様な研究テーマに基づいて問題解決の力を身につけることを目標としています。特定の研究テーマについて学ぶ場合は、大学院を選択する際に、希望するコースの有無を確認する必要があります。
映画・映像学は、映画や映像に関する幅広い分野を学ぶ専攻です。その範囲は多岐に渡り、映画史のように映画の成り立ちや変遷を学ぶ科目から、映画理論、脚本、編集、プロデュース方法といった映画・映像制作に不可欠な知識や実技を学ぶ科目まで含まれています。大学院によっては、映画撮影法と映画・映像制作 (Cinematography and Film/Video Production)のように、撮影、演出、音響といった映像制作のテクニックや効果に重点をおいているプログラムもあります。また、学位習得までに、映画やショートフィルム、アニメーションなどの作品を仕上げる場合もあります。この専攻には、University of California, Los Angeles (UCLA)のようにアニメーションの分野も含む大学院や、Montata State University, Bozeman のように自然科学ドキュメンタリーの分野に特化した大学院などもありますから、自分の勉強したい内容を明確にして大学院を選ぶと良いでしょう。
教育学とは、教師を目指す学生が卒業後、学校などの教育機関で生徒を指導し、サポートするために必要な知識を学ぶ学問です。それぞれの専攻は、対象とする生徒により異なります。代表的なものを挙げると、Early childhood education(幼児教育)、 Elementary education(初等教育)、 Middle school education(前期中等教育)、Secondary Education(後期中等教育)があります。そのほかにも、学校や幼稚園でスポーツの指導をするためのPhysical education(身体教育)や、障害をもつ児童を指導するためのSpecial education(特殊教育)などがあります。どの教育課程で教えるにしても、コミュニケーション力や一般教養は重要です。Middle school education やSecondary education で教師を目指す場合、より専門的な担当教科の知識が求められます。また海外で教師として働くことを希望する場合、要求される資質や資格など国により大きく異なるため、しっかりと調べ、その国の教育制度などを理解する必要があります。
人間の心理について、科学的に様々な角度から分析し研究する学問で、大きくは実験心理学と臨床心理学とに分けられます。アメリカでは日本に比べて数十年も進んだ研究がされているため、アメリカで心理学を学ぶメリットは大きいでしょう。
国際関係学は、国際紛争、環境問題、および安全保障など地球規模で起こっている世界の諸問題の解決に向けて、政治的、経済的、軍事的、そして文化的な観点から、問題を理解し解決する方法を模索する学問です。そのため、まず社会学、政治学、および経済学などの分野から関連する科目を履修し、国際関係学の基礎知識を身につけた後、自分がやりたい分野を決定し、専門知識を習得します。専攻分野は多種多様で、人権問題、国際政治経済学、国家安全保障、国際環境問題、国際法などがあります。また、多くの大学院での課題には、自分の専門分野を発表するセミナーがあり、その国の言葉に精通していることも要求されるため、他国の地域社会への理解を深めるために、直接現地に足を運んでみるのもお勧めです。グローバリゼーションの加速や、国際関係の部署を持つ企業の増加により、幅広い知識と国際的な視野を持つ卒業生の需要は飛躍的に高まってきています。