【企業】内定者向け英語研修
近年、内定者に語学留学の費用を助成し、入社に向けて海外人材育成を行う企業が増え始めています。 留学ジャーナル法人部では、内定者向けの英語研修を承っております。目的と期間をお伺いしたうえで、語学集中、英語＋ビジネススキルなど、最適なプランをご提案いたします。 企業が海外を見据えた事業展開をするうえで、実用的な語学力や国際的な視野を持つグローバル人材の確保は必須の課題となっています。文部科学省はグローバル人材の要素を概ね次のように定義しています。 「語学力・コミュニケーション能力」 「主体性・積極性、チャレン...
続きを読む【大学生】マレーシアを体感する15日間！（グループツアー）
留学ジャーナルはこの夏、大学生・短大生・専門学校生を対象に、マレーシアを体感する15日間のグループツアーを企画致しました。添乗員または留学ジャーナルのスタッフが同行するので安心してご参加いただけます。 最大の特徴は、英語やプレゼンテーションスキルなどの学びに加え、大学と連携して文化、民族、フード、芸術等を深堀りすることです。多角的にアプローチすることで、アジアの中でも多言語と多民族が共存するマレーシアへの理解を深め、国際感覚を養います。 また大学キャンパス内の寮に滞在するため通学の心配がなく、現地大学生と...
続きを読む【QS世界大学ランキング】2026発表
世界大学評価機関である英国クアクアレリ・シモンズ（Quacquarelli Symonds：QS）は、6月19日、世界大学ランキング2026を発表しました。指標は「学術的評価」「教員1人あたりの論文被引用数」「持続可能性」「雇用成果」「国際研究ネットワーク」「留学生比率」など10項目に渡ります。 順位は以下の通りで、マサチューセッツ工科大学（MIT）が14年連続でトップの座を維持しています。学術面だけでなく、どの指標においても90台～100と、高いスコアとなりました。2位は変わらず、3位以降に入れ替わりが...
続きを読む【英検】S-CBT受験、準1級・2級で大幅増
日本英語検定協会は6月6日、英検準1級の約50%、英検2級の約30%が「英検S-CBT」で受験していることを公表しました。 「英検S-CBT」とは、コンピュータで受験できる英語検定試験で、準1級、2級、準2級プラス、準2級、3級に対応しています。原則毎週土日に開催され、1日で4技能の試験を完結できるほか、自身の都合に合わせて受験日程を決めることが可能です。また同一検定回で同じ級を最大3回まで受験可能なため、受験機会を増やすことも可能です。この4年間で英検S-CBT受験者は2021年・2024年比で、 準1...
続きを読む【アメリカ】ESTA申請に条件が追加
2025年5月29日の登録分より、米国の電子渡航認証システム(ESTA)申請時に渡航者本人のカラー写真のアップロードが必要となりました。 アップロードする写真の条件は以下となります。 ●パスポートの顔写真と異なるもの ●無背景のカラー写真 ●肩から上で顔全体が鮮明なもの ●サングラス・帽子・マスクは禁止 ESTA登録前に準備するよう、これから申請する学生様・社員様には、ぜひお知らせ下さい。 ...
続きを読む【小中高生】夏休みにマレーシアでイギリス名門校の生活を
この夏、マレーシアに位置するイギリスの名門校で、ブリティッシュ サマースクール 2025（British Summer School 2025）が開講されます。 学校はEpsom College in Malaysia（エプソム カレッジ イン マレーシア）、場所はクアラルンプール郊外です。 この学校はイギリスで150年以上の歴史ある名門校で、卒業生のネットワークによりマレーシア校が2014年に開校しました。 サマースクールでは、集中（Focused）コースとして、英語はもちろん、リーダーシップやテクノロ...
続きを読む【カナダ】2度のワーホリが可能に！25年4月1日から
ワーキングホリデー先として人気のカナダで、2025年4月1日より、日本国籍を有する人は最大2回、それぞれ最長12ヵ月間の参加が認められることになりました。 新規定：・これまでワーキングホリデーの参加は1回→2回に変更・期間は1回につき最大12ヵ月・過去にワーキングホリデープログラムに参加した場合、2025年4月1日以降であれば再申請可能 なお、詳細は未発表のため、2年間継続して滞在できるかなどに関しては、次の発表を待つ必要があります。 ワーキングホリデーは、規定の期間内で学び、暮らし、旅行し、働くことがで...
続きを読む【アメリカ】交通違反等により日本人留学生のビザ取消・更新不可が発生
アメリカで、これまでは特に問題になっていなかった運転時のスピード違反など、軽微な違反を理由として、日本人留学生のビザの取り消しや更新不可となっているケースが相次いでいます。日本政府関係者によると、10人程度の日本人留学生から大使館などに相談があったとのことです。 これは、トランプ政権が不法移民・在米外国人の管理を厳格化している流れの一環と見られています。米政府はイスラエルのパレスチナ自治区ガザ地区への侵攻に抗議する大学のデモの取り締まりや、イスラム組織ハマスなどのテロ組織の支援・支持等を理由として、国内留...
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