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【初心者向け】ワーキングホリデーとは?年齢や協定国、メリットや費用まで

# ワーキングホリデー

# メリット・デメリット

# 費用

公開 : 2019.04.21

更新 : 2020.08.04

「ワーキングホリデー(ワーホリ)とは?」という疑問に徹底的にお答えします!そもそもワーキングホリデー制度とはどのような制度なのか、ワーキングホリデーに行ける国や年齢制限について、費用の目安、海外で働くための英語力の目安などを参考にして、海外生活を楽しむための計画を立ててみましょう。

ワーキングホリデーとは?協定国と年齢一覧

ワーキングホリデーとは、簡単にいうと、海外で一定期間生活ができる特別なビザ制度のこと。滞在資金を補うために、働くことも認められています。すべての国にワーキングホリデーで行けるというわけではなく、日本と相手国との間で協定が結ばれている国で、ワーキングホリデーが可能です。

2020年7月現在、日本は、26ヵ国・地域とワーキングホリデー協定を結んでいます。ワーキングホリデーで渡航するには、事前に渡航国のワーキングホリデービザ(査証)の取得が必要です。

ワーキングホリデービザの申請には年齢制限があり、基本的に18~30歳の人が申請することができます。以下に、詳しく見ていきましょう。

日本人がワーキングホリデーを体験できる国と年齢一覧(2020年7月現在)

外務省によると、2020年7月現在、日本は、26ヵ国・地域とワーキングホリデー協定を結んでいます。それぞれの国の滞在可能期間や対象年齢(ビザ申請時)、年間発給枠を一覧で見てみましょう。

発給開始年

滞在可能期間

応募年齢

年間発給枠

オーストラリア

1980

1年※

18歳以上30歳以下

ニュージーランド

1985

1年※

18歳以上30歳以下

カナダ

1986

1年

18歳以上30歳以下

6,500

韓国

1999

1年

18歳以上30歳以下

10,000

フランス

2000

1年

18歳以上29歳以下

1,500

ドイツ

2001

1年

18歳以上30歳以下

英国

2001

2年

18歳以上30歳以下

1,000

アイルランド

2007

1年

18歳以上30歳以下

400

デンマーク

2007

1年

18歳以上30歳以下

台湾

2009

1年

18歳以上30歳以下

10,000

香港

2010

1年

18歳以上30歳以下

1,500

ノルウェー

2013

1年

18歳以上30歳以下

ポルトガル

2015

1年

18歳以上30歳以下

ポーランド

2015

1年

18歳以上30歳以下

500

スロバキア

2016

1年

18歳以上30歳以下

400

オーストリア

2017

1年

18歳以上30歳以下

200

ハンガリー

2017

1年

18歳以上30歳以下

200

スペイン

2017

1年

18歳以上30歳以下

500

アルゼンチン

2017

1年

18歳以上30歳以下

200

チリ

2018

1年

18歳以上30歳以下

200

アイスランド

2018

1年

18歳以上26歳以下

30

チェコ

2018

1年

18歳以上30歳以下

400

リトアニア

2019

1年

18歳以上30歳以下

100

スウェーデン

2020

1年

18歳以上30歳以下

エストニア

2020

1年

18歳以上30歳以下

オランダ

2020

1年

18歳以上30歳以下

【オーストラリア】
※1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ2年目も滞在可。2年目に同労働に6ヵ月以上従事した人は3年まで延長可

【ニュージーランド】
※1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ延長可

ワーキングホリデービザを取得する条件

  • 日本国籍を有すること
  • 一定期間相手国・地域において主として休暇を過ごす意図を有すること
  • 査証申請時の年齢が18歳以上30歳以下であること(アイスランドは18歳以上26歳以下の方が申請可能、フランスは18歳以上29歳以下の方が申請可能)
  • 子または被扶養者を同伴しないこと
  • 有効な旅券と帰りの切符(または切符を購入するための資金)を所持すること
  • 滞在の当初の期間に生計を維持するために必要な資金を所持すること
  • 健康であること
  • 以前にワーキングホリデー査証を発給されたことがないこと (※ひとつの国での場合。複数国でワーキングホリデーをすることは可能)

ワーキングホリデーのメリット・デメリット

ワーキングホリデーのメリット

メリット① 働くことができる

"ワーキング"の言葉が名前につく通り、現地でアルバイトをして生活費を稼ぐことができます。通常、「観光ビザ」なら短期間しか滞在できないし、「学生ビザ」なら学校へ通うことが前提で、働くことは許可されていない場合がほとんど。正式な「就労ビザ」なら働くことはできますが、どの国も年々取得するのが難しくなっているのが現状です。その点、海外でお金を稼ぎながら時間を自由に使えるワーキングホリデー制度はとても魅力的な制度だといえるでしょう。

働くことができれば、渡航前に準備しておく生活のための資金が少なくても、現地で収入を得て暮らすことが可能です。つまり、海外で長期間生活してみたいけれど、十分な費用がない、という場合でも、渡航してから収入を得ることができるので、事前に準備する資金が少なくてすみます。

また、「海外で働く」という経験が、その後の人生において、大きな自信につながることも。帰国後の就職活動でアピールする材料ができたり、英語を使って仕事をすることに抵抗がなくなったり、海外で働くことで得られるものは多いはずです。

人気のアルバイトは、飲食店やショップ、ホテル、旅行会社、ツアーガイドなどで、基本的には現地でアルバイトを探します。でも、英語力がないと働けないのでは?と思いますよね。ワーキングホリデーの場合、渡航後、まずは語学学校に通って、英語力をつけてから、アルバイトを探す人が多いのが特徴です。

メリット② 学校に通うことも可能

ワーキングホリデー中は語学学校などの学校に通うことも可能です。とくに、渡航後すぐに2~3ヵ月ほど集中して学び、生活やバイトに必要な語学力を身につけるのがおすすめ。英語力アップのほか、学校で友達をつくって情報交換をしたり、最初は学校を通してホームステイ滞在をし、現地の生活習慣になじんだり、学校に通うメリットはたくさんあります。

ただし、ワーキングホリデー中に学校に通学できる期間も国ごとに違いがあるのでご注意を。たとえば、オーストラリアの場合、4か月(17週間)以内、ニュージーランド・カナダの場合、6ヶ月以内が学校に通える期間となっています。

メリット③ 自由に長期滞在可能

ワーキングホリデーは自由度の高さが人気のビザ。学校に通ったり、旅行をしたり、働いたりと、好きなことをしながら海外生活を楽しむことができます。例えば、1年間のうち、最初の3ヶ月は語学学校に通って英語力を伸ばし、その後8ヶ月程度はアルバイトをしながらお金を貯めて、最後の1ヶ月で旅行をして帰国する、など、人によってプランはいろいろ。

ワーキングホリデーのデメリット

デメリット① 年齢制限がある

ワーキングホリデーの対象年齢は、上の一覧の通り、ほとんどの国で、18~30歳。異文化交流や相互理解を目的とし、青少年を対象とした特別な制度となっています。

デメリット② 1ヵ国につき一度のみ

1ヵ国でワーキングホリデービザを取得できるのは、一生に一度のみ。滞在中に、もっと長くこの国で働きながら生活したい!と思うようになったとしても、基本的には、その国で2回目のワーキングホリデービザを取得することはできません。

※オーストラリアは、1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ2年目も滞在可。2年目に同労働に6ヵ月以上従事した人は3年まで延長可となっています。また、ニュージーランドは、1年目に政府指定の地方地域で季節労働に3ヵ月以上従事した人のみ延長可となっています。

複数国でワーキングホリデービザを取得することは可能です。例えば、25歳の時にワーキングホリデービザでカナダに1年間滞在し、28歳の時にワーキングホリデービザでニュージーランドに1年間滞在し、30歳の時にワーキングホリデービザでオーストラリアに1年間滞在する、など複数の国でワーキングホリデーをする人もいます。

ワーキングホリデーの必要資金はいくら?

ワーキングホリデーにはある程度の資金が必要です。たとえワーキングホリデー先で働く予定でも、出発前に必要となる航空券代や海外留学保険の費用、そして最初の数ヵ月間分の生活費や語学学校の学費を準備しておきましょう。

現地で働く期間や1日あたりの労働時間、語学学校に通う期間など、自由度が高い分、過ごし方によって大きく費用が変わるのがワーキングホリデーの特徴です。ワーキングホリデー経験者に出発前にどのくらいお金を貯めたかアンケートを取ると、だいたい100万円~150万円程度という人が多く、次いで50万円~100万円程度という回答が多くなっています。

以下は、ワーキングホリデーの渡航先として人気の国、オーストラリア・ニュージーランド・カナダの場合のワーキングホリデー費用例です。最初の3ヶ月間は語学学校に通いながらホームステイ滞在をし、残りの9ヶ月間はアルバイトをして暮らした場合で、算出しています。

ワーキングホリデーの費用例(目安)

オーストラリア ニュージーランド カナダ
出発前にかかる費用
(片道航空券・ビザ申請料・海外保険料)
46万円 41万円 44万円
語学学校の授業料
(3ヵ月間)
44万円 40万円 32万円
ホームステイ滞在費
(3ヵ月間)
35万円 31万円 28万円
生活費
(9ヵ月間)
110万円 109万円 97万円
アルバイト収入
(9ヵ月間)
140万円 120万円 130万円
1年間の費用合計 95万円 101万円 71万円

ワーキングホリデーで働くには語学力はどのくらい必要?

英語や語学力に自信がないけど本当に海外で働けるかな?と不安に思う人もいますよね。語学力が高いほうが、選べる仕事の幅が広くなるので、渡航後にまずは語学学校に通うなどして、語学力をつけましょう。

初級

語学力にあまり自信がない場合は、日本食レストランのキッチンなど、日本語で働ける仕事もありますが、せっかく海外で働くチャンスなので、英語や外国語を使って働く経験をしてみましょう。

初中級~中級

例えば、日本食レストランのスタッフの場合、レジやホールを担当する場合は、接客に英語や外国語を使います。現地の人と英語で世間話をしたり、日本食の説明をしたりするうちに、英語や外国語で接客する自信もついてきた!という人も多くいます。

中級~上級

ツアーガイドや現地のオフィスワーク、語学学校のスタッフなど、高い語学力が必要になる仕事もあります。

帰国後の就職まで

社会人の場合、仕事を辞めてワーキングホリデーで渡航する人がほとんどです。その場合、帰国後の就職が気になる人も多いでしょう。帰国後は、元々働いていた業界で再就職する人、また、英語を活かして異業種にチャレンジする人など、さまざまです。

また、学生の場合、帰国後に就職活動を控えている人も多いでしょう。留学やワーキングホリデ-の経験は、就職活動で役立つの?という疑問もありますよね。

就職活動で大事なのは、「英語力アップ」や「海外で働く」など、目的を持って渡航し、海外でどのような経験をし、どう目標達成し成長したか、自分の言葉で伝えられること。ワーキングホリデー中は、楽しいことばかりではなく、困難なことにも遭遇するはずです。それを乗り越え、成長した経験を、今後の人生や仕事においてどのように活かしていけるのか、伝えてみましょう。

留学ジャーナルのキャリアサポートでは、留学前・留学中・留学後を通して、一貫して帰国後の就職を支援しています。専任キャリアカウンセラーが、出発前のキャリアを見据えた目標設定やプラン作りから、帰国後、企業にアピールできる履歴書の書き方や面接のポイントなども、アドバイスします。留学やワーキングホリデーに行きたいけれど、帰国後の就職が心配...という方は、利用されてみては。

まとめ:メリットの多いワーキングホリデーを利用しない手はない!

ワーホリは、「学ぶ・働く・旅する」ことを通じてその国を知り、大勢の人と交流できる絶好のチャンスです。「海外に住む」という夢を比較的簡単に叶えられるビザと言えるでしょう。まずは希望にピッタリ合うプランを立てていきましょう。留学ジャーナルのカウンセリングでは、ワーキングホリデーのプラン作りもお手伝いしています。何から始めていいかわからない、という人も、まずは相談してみることで、ワーホリ実現に一歩近づくことができますよ。

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